「AI検索対策って、存在するんですか？」
工務店のお客様から、こう聞かれたことがあります。
私の答えは「あります」でした。
2026年5月、Googleは「AI検索に向けた特別な対策は不要で、SEOの基本がそのまま有効だ」という公式ガイドを公開しました。Xでは「AIO対策は意味ない」という声が広がり、業者がそれに反論する。どちらを信じればいいのか分からない、という方も多いと思います。
本当に、AI検索対策は必要なのか。必要だとしたら、何をすればいいのか。AI検索から、問い合わせは本当に来るのか。
私たち自身の問い合わせに起きた変化と、お客様のサイトで確かめてきたことから、順にお伝えします。
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AI検索対策は意味ない？Googleの公式ガイドが言っていること
Googleが「不要」としたのは、AI検索対策そのものではありません。
AIだけを狙った、特別な小技です。
Googleは2026年5月、検索のAI機能（AI OverviewsやAIモード）に向けた最適化のガイドを公開しました。要点は次のとおりです。
- AI機能は、通常の検索と同じ順位付けや品質評価の仕組みの上に成り立っている。だから、AI検索への最適化もSEOである
- llms.txt（AI向けの案内ファイル）や、AI向けの特別な書き換えは不要
- 文章をAIのために細かく分割する必要もない
- 構造化データはAI検索のために必須ではない。ただし、通常の検索対策としては引き続き使うことが勧められている
- どこにでもある一般的な内容より、経験に基づく独自の情報が重視される
否定されているのは小技です。読む人に役立つ独自の情報を、検索で見つけてもらえる形で出すこと。こちらは、むしろ以前より大事になっています。
AIO・LLMO・GEOなど、AI検索対策は呼び方がいくつもあります。その違いは、AI検索対策とは？LLMO・GEO・AIEOの違いと中小企業がやるべきことで整理しています。
私たちは、このガイドの内容に賛成です。
そのうえで、ここで言う「SEOの基本」ができている会社は多くない、と現場で感じています。その話は後半で書きます。
SEOとAI検索対策の違いは？変わったのは「調べる場所」
やるべきことの土台は、SEOもAI検索対策も同じです。変わったのは、お客様が調べる場所と、答えの受け取り方です。
セルフアチーブは、創業以来SEOを主な集客基盤にしてきた会社です。Googleの検索結果から来る人と、ずっと出会ってきました。
ところが、同じ困りごとを抱えた人が、検索窓ではなくAIモードやAI Overviews、ChatGPTで調べるようになってきました。
検索結果では、並んだページを本人が読んで比べます。AIの場合は、AIが比べたうえで「この会社に相談するとよい」と紹介します。
AIが紹介できるだけの材料が自社のサイトになければ、候補にも入りません。
| 比べる点 | 従来の検索 | AI検索 |
|---|---|---|
| 調べる場所 | Googleの検索窓 | AIモード、AI Overviews、ChatGPT など |
| 比べる人 | 検索した本人 | AIが比べて、結果を伝える |
| 必要なもの | 読む人に役立つ情報が、検索で見つかること | 同じ。加えて、AIが「この会社なら解決できる」と判断できる材料があること |
私たちが自社のサイトでやったのは、困りごとを抱えた人に「セルフアチーブなら対応できる」とAIが紹介できる状態を整えることでした。中身は、SEOでやってきたことの延長です。
SEOとの違いをもう少し詳しく知りたい方は、LLMOとは？AI検索時代に必要なWeb集客対策をご覧ください。
AI検索対策の効果は？問い合わせの多くがAI経由になった
効果は、私たち自身の問い合わせに表れています。
初めてのお客様には、「弊社をどこでお知りになりましたか」とお聞きしています。2026年7月ごろから、その答えが変わってきました。
「ChatGPTに聞いたら、御社を紹介された」
今、企業のお客様から月に20〜30件ほどの問い合わせがあります。対応している実感では、その8割ほどがAIに紹介されて来たお客様です。件数を記録して集計した数字ではなく、お話をうかがった中での実感です。
どの会社でも同じ結果になるとは限りません。AIの回答は、質問の仕方や時期によって変わります。
それでも、検索窓で調べていた人が、AIに相談して会社を選ぶようになった。この変化は、私たちの問い合わせにはっきり表れています。
あなたの会社は、AIに相談した人に紹介されているのか。自社と競合の見え方を、無料で確認できます。無料の「AI検索 現在地診断」を申し込む
llms.txtや構造化データは意味ない？施策ごとの役割
llms.txtや構造化データは、それだけでAIに紹介されるようになるものではありません。かといって、意味がないとも言い切れません。
私たちは、マイナスにならないものはやっておく、という判断です。
正直に書くと、どの施策が効いて、どれが効かなかったのかは、私たちにも切り分けられていません。自社のサイトでは、必要だと考えたものをまとめて実行したからです。
ただ、施策にはそれぞれ役割があります。役割が違うものを、一つずつ「意味がない」と切り捨てる必要はありません。
| 施策 | 役割 | Googleの説明 |
|---|---|---|
| llms.txt・構造化データ | ロボットやAIに、専門性や伝えたい内容を伝える環境を整える | llms.txtはGoogle検索では使われず、良くも悪くも影響しない。他のサービスのために置くのは構わない。構造化データは通常の検索対策として使うことが勧められている |
| FAQ | 端的に知りたい人に、答えをすぐ届ける | ― |
| コラム記事 | 自社の専門的な知識を世の中に出し、いろいろな人の悩みに引っかかるきっかけを作る | どこにでもある一般的な内容より、経験に基づく独自の情報が重視される |
Googleもllms.txtについて、「検索には影響しないが、他のサービスのために置くのは問題ない」とガイドに追記しています。ChatGPTなどGoogle以外のAIも会社選びに使われている今、準備はしておいたほうがよい。これが私たちの判断です。
ただし、これらはあくまで「伝えるための準備」です。
伝える中身がなければ、紹介にはつながりません。
やってはいけないAI検索対策は？当たり前の記事の量産
私たちが「これはマイナスになる」とはっきり言えることは、一つだけです。
世の中にすでにある当たり前の情報を、後追いで量産すること。
AIに聞けばすぐ分かる内容を書いても、読む人にとって新しい情報はありません。そうしたページは質の低いページとして扱われ、サイト全体の足を引っ張る。私たちはそう感じています。
あるお客様のオウンドメディアで、中身の薄い記事を削除し、似た記事をまとめて一つにしたことがあります。同時に、「この専門家はどんな背景と経験があって、この言葉を言っているのか」が伝わる情報も整えました。
3か月ほどかかりました。その結果、残した記事の検索順位が上がっていきました。
削除が効いたのか、統合で内容が濃くなったのが効いたのかは、切り分けられません。ただ、誰でも書ける記事を増やすことが、今の検索でもAIでも意味を持たない。ここは確かだと考えています。Googleのガイドが、経験に基づく独自の情報を重視するとしていることとも重なります。
ガイドには、もう一歩踏み込んだことも書かれています。検索のされ方の違いごとにページを作り分けることも、順位やAIの回答を操作するのが主な目的なら、Googleのスパムポリシーに違反する。ページの数が多いことは、サイトの質の高さにはつながらない、という内容です。
AI Overviewに表示された記事を見比べて分かった共通点は、AI Overview対策とは？表示される記事の特徴と中小企業のSEO設計にまとめています。
AI検索対策とは具体的に何をすること？SEOの基本は「誰が言っているか」
AI検索対策とは、具体的には「誰が言っているのか」を伝わる形で打ち出すことです。
検索する人は、困っているから検索します。その人に向けた情報は、世の中にあふれています。
では、その中のどれを信じればいいのか。
支えになるのは、言っている人がその分野の専門家かどうかです。
Googleはこの考え方を、E-E-A-T（経験・専門性・権威性・信頼性）という言葉で説明しています。私たちの言葉で言い換えると、次の3つです。
- その分野の専門家が：会社や担当者が、どんな背景と経験を持っているかが分かる
- 自分の経験に基づいて：どこかで読んだ知識ではなく、現場で判断してきたことを書く
- 困っている人に：その人の悩みが解決できる形で届ける
経験を記事にどう入れるかは、AIに引用される記事の作り方｜E-E-A-TのExperience（経験）を入れる記事設計で具体的に書いています。
この基本に早くから取り組んできた会社ほど、AI検索でも強いと感じています。一方で、お客様と話していると、この基本が意外に知られていないことに気づきます。
Googleの「特別な対策は不要、SEOの基本が有効」という説明は、「基本ができている会社にとっては、特別な対策は不要」と読むのが正確だと、私は考えています。
AI検索対策をやらなくていい会社はある？
ほとんどない、と私たちは考えています。
あるとすれば、世の中に知られなくてもよい会社です。
取引先が決まっていて、新しいお客様を探していない会社なら、集客のための対策は急がなくてもよいかもしれません。ただ、そうした会社でも、採用では知ってもらう必要があります。
これまで求職者は、ホームページで福利厚生などを調べてきました。これから、AIを当たり前に使う世代が社会に出てきます。働いている先輩の声や会社の評判など、気になることをAIに聞くようになる。私はそう考えています。
だからこそ、採用ページに中身のある情報を載せておく。そうすれば、AIが求職者にあなたの会社を伝えやすくなります。
問題は、やるかどうかではありません。何から始めるかです。
何から始める？AIはまだあなたの会社を知らない
AIは、あなたの会社のことをまだほとんど知りません。
知らない会社を、人に紹介することはできません。
だから最初にすることは、会社や担当者の「頭の中」を、ページ単位でホームページに出すことです。会社概要のような基本情報だけではありません。
なぜ、あなたの会社のサービスや商品が世の中に必要なのか。それを受け取った人は、どんな展望を持てるのか。提供している人は、どんな背景と経験を持ち、何を基準に判断しているのか。
特に大事なのは、「これはわざわざ言わなくてもいいだろう」と思っている内容です。そうした話こそ、包み隠さずページにしていくと、評価につながります。
どのページから整えるかの優先順位は、LLMO対策の始め方｜ChatGPTやAI検索に引用されるサイト設計で紹介しています。
人が人を紹介するときと同じです。よく知っている相手なら、「その悩みなら、あの人に相談するといいよ」と自信を持って紹介できます。AIも、あなたの会社をよく知るほど、紹介しやすくなります。
そして、ホームページは訪れた人を接客する場所です。AIに紹介されて来た人にも、選ぶ理由が伝わる状態にしておく必要があります。
ホームページ全体をどう設計するかは、LLMO対策（AI検索）に強いホームページとは？で解説しています。
とはいえ、自社にとって当たり前のことほど、何を書けばよいかは自分では気づきにくいものです。セルフアチーブでは、「達成ヒアリング」で会社の判断基準や経験を引き出し、「AI検索 達成ロードマップ」で、どのページに何を載せるかまで設計しています。
サービスの内容と進め方は、セルフアチーブのAI検索対策のページにまとめています。
その前に、今のAIでの見え方という事実を確かめる。それが、無料の「AI検索 現在地診断」です。
AI検索対策についてのよくある質問
Q. Googleが「特別な対策は不要」と言っているのに、業者に頼む意味はありますか？
AIだけを狙った小技を売る業者に頼む意味は、薄いと考えます。一方で、SEOの基本である「誰が言っているか」を自社だけで整理するのは難しいものです。頼む先を選ぶ基準は、その整理を手伝えるかどうかです。
頼む前に確かめたい基準は、LLMO対策会社の選び方｜AIO対策を任せる前に確認したい7つの基準にまとめています。
Q. AI検索対策をすれば、必ずChatGPTに紹介されますか？
必ず紹介されるとは言えません。AIの回答は、質問の仕方や時期、使うサービスによって変わります。私たちができるのは、AIがあなたの会社を紹介するための材料を、サイトにそろえておくことです。
Q. llms.txtは置いたほうがよいですか？
Google検索には影響しませんが、他のAIサービスのために置くのは問題ないと、Google自身が説明しています。私たちは、マイナスにならない準備はしておく考えです。ただし、置くだけで紹介されるようになるものではありません。
まとめ｜AI検索対策は、AIにあなたの会社を知ってもらうこと
「AI検索対策って、存在するんですか？」
答えは「あります」です。ただし中身は、SEOの基本そのものです。
- Googleが「不要」としたのは、AIだけを狙った小技。SEOの基本はそのまま有効
- 変わったのは、お客様が調べる場所。私たちの問い合わせも、実感で8割ほどがAIに紹介されて来ている
- SEOの基本とは、「誰が言っているか」を伝わる形で打ち出すこと
- やってはいけないのは、誰でも書ける当たり前の記事の量産
- 最初の一歩は、会社の「頭の中」を、包み隠さずページにすること
AIは、あなたの会社のことをまだ知りません。
まずは、今どう紹介されているのか、紹介されていないのか。その事実を知るところから始めてみてください。
見込み客が聞きそうな質問で、自社と競合がどう紹介されているかを確かめます。月額契約は不要です。無料の「AI検索 現在地診断」を申し込む
代表取締役
新原 秀崇
大学卒業後、外資系企業やラジオ局で営業・マーケティングを経験。2011年に株式会社セルフアチーブを創業し、神戸を拠点に中小企業のWEB集客支援を開始。累計200社以上の顧客獲得を支援し、コンテンツマーケティング・SEO・WEB広告を専門領域として代表自ら戦略設計に携わる。
